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従業員エンゲージメントを向上させるには?向上につながる具体的な施策とコミュニケーションのあり方

従業員エンゲージメントは、人材定着や組織づくりにおいて重要なテーマです。企業の理念やビジョンの共有、従業員の意見を業務に反映する仕組みづくりなど、さまざまな施策が考えられます。一方で、日常のコミュニケーションにも目を向けることで、組織の新たな特徴や課題が見えてくる可能性もあります。

本記事では、エンゲージメント向上につながる施策や、コミュニケーションデータを活用した組織分析について解説します。

【この記事の要点】

  • 従業員エンゲージメントの向上には、企業の理念やビジョンの共有、従業員の意見を業務に反映する仕組みづくりなどが役立ちます。
  • 双方向のやり取りが行われ、さまざまな立場の従業員が発言できる環境は、相互理解や組織への当事者意識を育むことにつながります。
  • Baoble(バオブル)を活用して対面コミュニケーションの状況を可視化することで、サーベイなどの結果と組み合わせながら、組織の状態を多角的に把握する手がかりが得られます。

目次[非表示]

  1. 1.従業員エンゲージメントとは?
  2. 2.従業員エンゲージメントを向上させる施策
    1. 2.1.企業の理念やビジョンを共有する
    2. 2.2.従業員同士が意見を交わす機会を設ける
    3. 2.3.サーベイなどを活用して組織の課題を把握する
  3. 3.従業員エンゲージメント向上を支えるコミュニケーション
  4. 4.Baoble(バオブル)を活用したコミュニケーションデータの分析
    1. 4.1.Baobleで分かること
    2. 4.2.コミュニケーションデータと心理的安全性の関係
    3. 4.3.コミュニケーションデータで多角的に組織を理解する
  5. 5.まとめ
  6. 6.よくある質問(FAQ)
    1. 6.1.Q.従業員エンゲージメントが低下する原因には何がありますか?
    2. 6.2.Q.従業員エンゲージメントはどのように測定しますか?
    3. 6.3.Q.従業員エンゲージメント向上の施策はどのくらいの頻度で見直すべきですか?

従業員エンゲージメントとは?

従業員エンゲージメントとは、従業員が仕事や企業・組織に対して感じる関与や熱意、コミットメントなどを指す考え方です。単に職場への満足度を示すのではなく、従業員が仕事や組織とどのようなつながりを持っているかに着目する点が特徴です。

従業員エンゲージメントが高まると、従業員が自ら考えて行動する姿勢を引き出しやすくなり、人材の定着を支えることにもつながります。企業が持続的に成長していくためにも、従業員が組織とのつながりや仕事の意義を感じられる環境づくりが求められます。

従業員エンゲージメントを向上させる施策

ここでは、従業員エンゲージメントの向上に向けて取り組みたい4つの施策をご紹介します。

企業の理念やビジョンを共有する

企業として目指す方向性や大切にしている価値観を従業員と共有することは、従業員エンゲージメントの向上につながる取り組みの一つです。社内説明会や定期的なミーティングなどを通じて企業の方針を共有し、日々の業務と組織の目標とのつながりを意識できる機会を設けることがポイントです。

従業員同士が意見を交わす機会を設ける

部署や役職を越えて交流できる場を設けることも、組織内のつながりを深める施策の一つです。普段の業務では接点が少ない従業員同士が交流することで、お互いの役割や仕事への取り組み方を知るきっかけになります。

例えば、部署横断のワークショップやグループディスカッションなどを実施すると、異なる立場から意見を出し合う機会をつくれます。こうした場を通じて相互理解を深め、部署間の連携や協力につながる関係を築くことが期待できます。

サーベイなどを活用して組織の課題を把握する

従業員アンケートなどサーベイを実施し、仕事や組織に対する意識を把握する方法もあります。仕事への意欲や組織への信頼感などを確認することで、組織が抱える課題や改善すべき点を探る手がかりになります。

サーベイは実施するだけで終わらせず、結果を分析して具体的な施策の検討や見直しに活用することがポイントです。定期的に結果を振り返ることで、従業員の意識や組織の状態の変化を捉え、改善策につなげることができます。

従業員エンゲージメント向上を支えるコミュニケーション

従業員エンゲージメントの向上に向けては、具体的な施策だけでなく日々のコミュニケーションにも目を向けることが重要です。従業員同士が意見や考えを交わす機会は、互いの理解を深め、組織とのつながりを考えるうえでの一つの要素となります。

一方で、コミュニケーションの機会を設けるだけでは、実際にどのようなやり取りが行われているかまでは分かりません。発言や意見交換の状況など、実際のコミュニケーションにも目を向けることで、アンケートやサーベイとは異なる側面から組織の状態を捉える手がかりになります。

Baoble(バオブル)を活用したコミュニケーションデータの分析

組織内のコミュニケーションを具体的に把握する方法の一つが、対面での話し合いをデータとして分析することです。ここでは、コミュニケーションデータを活用した組織分析について、「Baoble(バオブル)」を例にご紹介します。

Baobleで分かること

Baobleは、対面コミュニケーションの音声データを分析し、組織内のコミュニケーション状況を可視化するツールです。一方的・双方向のコミュニケーションの比率や会話のラリー回数、参加者ごとの発言時間などを確認できます。

こうした指標から、話し合いにおける発言や応答の状況を具体的に把握することが可能です。

コミュニケーションデータと心理的安全性の関係

当社社員約600名を対象とした実証では、Baobleで測定した話し合いにおけるコミュニケーションの特徴と、部署の心理的安全性との間に関連がみられました。

心理的安全性が高い状態とは、誰もが気兼ねなく発言でき、話し合える状態のことです。仲良しこよしではなく、「率直に言うべきことを言い合える関係性」を指します。

実証は、当社の特定条件下で実施したものであり、得られた結果がすべての組織に当てはまる事を示すものではありませんが、コミュニケーションには組織の状態を映し出す多くのヒントが隠されており、組織の状態を把握するための一つの切り口になると捉えることができます。

▼Baobleの活用方法や分析に関する資料はこちら

コミュニケーションデータで多角的に組織を理解する

従業員エンゲージメント調査やサーベイは、従業員が組織や職場をどのように捉えているかを把握するうえで有効です。一方で、調査結果から課題が見えても「なぜそのような状態になっているのか」「どのような改善策が必要なのか」までは分かりにくい場合があります。

こうした課題の背景を探る方法の一つが、サーベイの結果に加えて、日々の話し合いやコミュニケーションにも目を向けることです。実際のコミュニケーションの特徴と、従業員エンゲージメントなどの社内データを照らし合わせることで、両者の関連を確認する手がかりになります。

コミュニケーションデータは、サーベイだけでは捉えにくい組織の状態を補完し、自社のコミュニケーションの特徴や、今後の改善策を検討するための新たな視点をもたらします。複数のデータを組み合わせて分析することで、組織課題の背景を多角的に捉え、より実態に即した改善施策につなげることが期待できます。

まとめ

この記事では、従業員エンゲージメントの向上に向けた施策や、日常のコミュニケーション、コミュニケーションデータを活用した組織分析について以下の内容を解説しました。

  • 従業員エンゲージメントとは、従業員が仕事や企業・組織に対して感じる関与や熱意、コミットメントなどを指す考え方
  • 向上に向けた施策として、企業の理念やビジョンの共有、従業員同士の交流機会の創出、サーベイによる課題の把握などが挙げられる
  • 日頃のコミュニケーションを通じた相互理解や組織への信頼感も、組織づくりにおいて重要な要素となる
  • Baobleでは、対面コミュニケーションの音声データを分析し、発言や応答などの状況を可視化できる
  • コミュニケーションデータとエンゲージメント調査などを組み合わせることで、組織の状態を多角的に捉え、課題の発見や改善施策の検討に活用できる

従業員エンゲージメントの向上に向けては、企業の方針やビジョンを共有するだけでなく、従業員同士が意見を交わし、お互いを理解できる環境づくりも重要です。また、組織内のコミュニケーションの実態を把握することは、現状の特徴や課題を捉える手がかりになります。

Baobleを活用したコミュニケーションデータの分析も、組織の状態を多角的に理解し、今後の組織づくりや改善施策を検討するための一つの方法です。

『株式会社JTBビジネストラベルソリューションズ』では、対面コミュニケーションを分析し、組織内のコミュニケーション状況を可視化する「Baoble」を提供しています。コミュニケーションの実態を把握し、組織づくりや従業員エンゲージメントの向上に活かしたい企業さまは、ぜひご検討ください。

よくある質問(FAQ)

ここでは、従業員エンゲージメントに関するよくある質問とその回答をご紹介します。

Q.従業員エンゲージメントが低下する原因には何がありますか?

従業員エンゲージメントが低下する原因には、企業の方針や自身の業務とのつながりを感じにくいこと、意見を伝える機会が少ないこと、伝えた意見が業務や組織づくりに反映されないことなど、さまざまな要因が考えられます。従業員の意識や組織内のコミュニケーション状況を把握し、自社が抱える課題に応じた改善策を検討しましょう。

Q.従業員エンゲージメントはどのように測定しますか?

従業員エンゲージメントは、従業員アンケートやサーベイなどを通じて、仕事や組織に対する意識を確認する方法があります。測定する目的や組織の状況に合わせて方法を選び、得られた結果を分析して、具体的な改善施策につなげることがポイントです。

Q.従業員エンゲージメント向上の施策はどのくらいの頻度で見直すべきですか?

従業員エンゲージメント向上の施策を見直す頻度に、一律の決まりはありません。施策の実施状況や従業員の反応、組織の変化などを確認しながら、必要に応じて見直しましょう。定期的に効果を振り返り、状況に応じて改善を重ねることで、継続的な取り組みにつなげられます。

編集部
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出張管理・経費精算の「ビズバンスJTB出張予約」「ビズバンスJTB経費精算」「ビズバンスJTB経費データ連携」のトータルソリューションを提供。業務課題を目的とした豊富なツールとプロのコンサルティングで効果分析や運用改善をサポートしています。25年という実績を活かし、経理や人事のバックオフィス業務をはじめとするビジネスに役立つ情報を更新しています。

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